はじめに
近年、会計ソフトの進化には目覚ましいものがあります。また、円滑な財務状況の確認は、事業計画を推し進めるうえで欠かせません。
会計ソフトは、従来インストール型の会計ソフトが主流でしたが、ここ数年クラウド型会計ソフトを導入する事業者が増えています。2020年4月末時点でクラウド型会計ソフトの利用率は21.3%（MM総研調べ）で、着実にそのシェアを広げています。クラウド型会計ソフトの事業者別シェアでは、freee・マネーフォワード・弥生の3社で94.6%を占めるといわれています。一方で、個人事業主の6割近くはまだ会計ソフトを導入していないというデータもあり、会計ソフト業者は日々その利便性を追求し、シェア拡大を図っています。
また、マネーフォワードは2019年6月、freeeは2020年2月に料金プランの見直しを行っています。これについても、各社の今後の事業戦略を示している良い分析材料となります。
本記事では、クラウド型会計ソフトに焦点を当て、freeeとマネーフォワード2社についての比較分析をさせていただきます。
2社を比べると、freeeの方がややシェアはやや高いようです。ただ、当然のことですが、完璧な会計ソフトというのは存在しません。自身の事業に何が必要かを理解し、必要な機能が備わっている会計ソフト・料金プランを選択することが重要です。当記事が、その選択の助けとなりましたら幸いです。
各ソフトの基本構成
2社ともソフトの基本的な構成は近いものがあります。主に以下の5つから成り立っています。2社とも会計領域にとどまらず、人事労務領域までカバーしようという考え方が構成のベースにあります。以下のように、会計と人事労務の管理機能を使えます。
＜会計領域＞
・会計
・請求書作成管理
＜人事労務領域＞
・給与計算
・経費計算
・マイナンバー管理
マネーフォワードクラウドは１つの料金プランを申し込むことで、会計領域と人事労務領域の両方の機能が使えます。一方、freeeは会計ソフトの料金プランと別に、人事労務freee（1,980円/月～）を追加申込することで、会計・人事労務両方の機能が使える、という料金体系をとっています。
料金プラン比較（個人）
それぞれの料金プランについてみていきましょう。各社ともに、上位のプランになるほど多くの機能を使うことができます。
・freee（個人）
スターター、スタンダード、プレミアムの３つがあります。freeeは、人事労務機能を使うためには人事労務freee（※１）の申し込みが必要です。
➀スタータープラン
月額：1,180円＋税
年額：11,760円＋税
ネットバンキング・クレジットカードとの同期、帳簿・確定申告書の作成、請求書の作成等、基本的な機能が使えます。消費税申告機能が含まれていないことから、小規模事業者を想定したプランです。
②スタンダードプラン
月額：2,380円＋税
年額：23,760円＋税
スタータープランの機能に加え、領収書の写真からのデータ読み取り、消費税申告、各種レポートの作成等の機能が使えるようになります。
③プレミアムプラン
年額：39,800円＋税
スタンダードプランの機能に加え、電話サポート等のサポートが充実しているプランです。
会計ソフト自体の機能はスタンダードプランと変わりませんが、電話で相談したい場合はこのプランにする必要があります。
・マネーフォワードクラウド確定申告（個人）
パーソナルミニ、パーソナル、パーソナルプラスの3つがあります。
どちらのプランでも、人事に関する機能（経費精算・給与計算・社会保険・勤怠管理・マイナンバー管理）を使用することができます。（※２）
➀パーソナルミニプラン
月額：980円＋税
年額：9,600円＋税
副業、これから事業を開始する方向けのプランとして、2020年6月より新たに提供が開始されました。帳簿の作成、確定申告書作成のための最低限の会計機能を使えるプランとなっています。取引先の登録数や請求書の郵送代行制限など、機能に制限が設けられているので、ある程度の事業規模になったら上位プランへの変更を考得る必要があります。
②パーソナルプラン
月額：1,280円＋税
年額：11,760円＋税
一般的な個人事業主向けのプラン。2020年6月の料金改定の際に実質的な値下げが行われ、約半額になりました。確定申告ソフト、請求書ソフトのすべての機能が使えます。
③パーソナルプラスプラン
年額：35,760円＋税
こちらもすべての機能が使えるプラン。パーソナルプランと会計ソフトの機能自体に違いはありませんが、電話サポートを受けることができます。
料金プラン比較（法人）
・freee（法人）
ミニマム、ベーシック、プロフェッショナルの3つがあります。freeeは、人事労務機能を使うためには人事労務freee（※１）の申し込みが必要です。
➀ミニマムプラン
月額：2,380円＋税
年額：23,760円＋税
基本的な記帳から決算書の作成まで、主な会計機能はミニマムプランでも十分に使えます。また、消費税申告もミニマムプランで可能です。ユーザーの上限が3名という制約はありますが、小規模な法人ならばミニマムプランで問題なく使えます。
②ベーシックプラン
月額：4,780円＋税
年額：47,760円＋税
ベーシックプランは、ミニマムプランの全機能に加え、従業員の経費精算機能、請求書の定期・一括請求機能などが使えるようになります。ユーザー上限もなくなるので、ある程度の規模の法人向けといえます。また、電話サポートに対応するのはベーシックプラン以上からなので、電話でのサポートが必要な場合はベーシックプラン以上を選択する必要があります。
③プロフェッショナルプラン
月額：47,760円＋税
年額：477,600円＋税
プロフェッショナルプランは、ベーシックプランの全機能に加えて、専門的なツールが増えるイメージです。ERPソフトとして、種々の管理機能を必要とする場合は、このプランがおすすめです。ある程度の大規模法人を前提としたプランであると思います。
後述しますが、freeeの法人プランは2020年2月の改定によって配賦機能等の一部機能がベーシックプランからプロフェッショナルプランに変更されています。
・マネーフォワードクラウド会計（法人）
スモールビジネスとビジネスの２つがあります。どちらのプランでも、人事に関する機能（経費精算・給与計算・社会保険・勤怠管理・マイナンバー管理）を使用することができます。（※２）
➀スモールビジネスプラン
月額：3,980円＋税
年額：35,760円＋税
帳簿、決算書の作成等の基本機能が使えます。一部の機能（債務管理、補助元帳出力、取引No振り直し、部門別会計等）に制限があることや、各種権限を設定できるメンバー登録数が3人までとなっているので、小規模法人向けとして想定されたプランであるといえます。
②ビジネスプラン
月額：4,980円＋税
年額：59,760円＋税
スモールビジネスプランのすべての機能に加え、制限もほとんどありません。部門登録も無制限であり、部門別会計等の複雑な会計処理も行えます。また、メンバー登録も無制限なので、各人別の権限管理も行えます。
（※１）
人事労務freee
ミニマム、ベーシック、プロフェッショナルの３つがあります。
・ミニマム
月額：1,980円＋税
年額：23,760円＋税
従業員追加 月額：300円＋税 /人 （4人目から）
・ベーシック
月額：4,480円＋税
年額：47,760円＋税
従業員追加 月額：500円＋税 /人（4人目から）
・プロフェッショナル
月額：9,280円＋税
年額：96,960円＋税
従業員追加 月額：700円＋税 /人（4人目から）
（※２）
マネーフォワードクラウド人事労務機能
マネーフォワードクラウドの各プランの料金には人事機能5名分が含まれ、6名以上になる場合は超過1名あたり以下の追加料金がかかります。
経費：500円/月
給与：300円/月
勤怠：300円/月
マイナンバー：100円/月
各社の特徴
ここからは実務的な視点で、2社を比較していきます。
自動経理機能
クラウド型会計ソフトの代名詞ともいえる、自動経理機能。2社とも、ネットバンク等のデータを取り込み後、自動的に勘定科目の推測を行ってくれます。
流れとしては、ネットバンキング・クレジットカードの情報を取り込むと、取引日・キャッシュの動き・摘要がまず会計ソフトに取り込まれます。会計ソフトはこれまでの取引等や取引先から仕訳を推測し、自動仕訳を行います。もちろん、全ての推測が正しいわけではないので、その推測をチェックし、間違っていたら編集を行います。また、推測できなかった取引は手入力をします。最後に登録ボタンを押して仕訳入力が完了、という流れとなります。
各社のUIと入力操作の特徴
UIは、会計ソフトの顔に当たる部分であり、各社の目指すところを表しています。UIが独創的かつ特徴的で有名なfreee。一方で、マネーフォワードクラウドは従来のインストール型会計ソフトに慣れている方には親しみやすい、シンプルなUIです。
・freeeの入力操作
freeeの仕訳入力のメインは「取引」→「自動で経理」→「カンタン取引登録」という項目から行います。取り込んだ預金データ等の増減をベースに、どのような勘定科目で、取引内容は何かを入力していきます。
仕訳を入力するというより、簿記の知識がない人でも経理ができるように工夫された入力画面です。会計ソフトに慣れ親しんでいるひとからすると、オリジナリティの高いと感じるUI設計です。
freeeは、このオリジナリティの高い操作画面・管理画面がメリットでもあり、デメリットでもあります。簿記の知識がない人には親切であり、一方で、他社の会計ソフトに慣れている方には慣れるまでに時間が必要かもしれません。
freeeにも振替伝票入力機能はありますが、メニューの「確定申告」→「その他の機能」→「振替伝票」と、ややわかりにくい分類になっています。ここから感じられるfreeeの考え方として、あくまで振替伝票入力はイレギュラーな入力方法であり、自動登録をメインで使ってほしいという意図がUIに表れています。
・freeeは補助科目がない
また、帳簿を作る際に補助科目を使うことがあるかと思いますが、freeeには補助科目というものがありません。補助科目の代わりに、「取引先」「品目」という項目が入力でき、これらが実質的に補助科目の役割を果たします。
・freeeは会計用語を使わないというスタンス
そもそも、借方・貸方という言葉が出てきません。そのため、入力したものを修正するにはどこから入力すればよいのか、慣れないケースもあるようです。複雑な会計用語を使わない、というスタンスが貫かれており、freeeを使う以上、「このfreee独自のUIに慣れること」も必要になってきます。。
・マネーフォワードクラウドの入力操作
freeeと比較してしまうと、あまり特徴がないという言い方になってしまいますが、従来の会計ソフトに近いシンプルな入力画面です。振替伝票入力なので、経理を経験されている方にとっては、freeeに比べ馴染みがあるかと思います。また、補助科目もあります。従来の会計ソフトを使っている方や、簿記知識がある方は直感的に入力操作がしやすいと思います。
仕訳入力の手順としては、「自動で仕訳」→「連携サービスから入力」という画面です。この手順で、ネットバンク等から取り込んだデータをもとに自動仕訳されたものがあっているかを確認していくことになります。合っている場合は登録ボタンを押して完了です。
ビジネスプランでは部門別会計もでき、freeeの料金改定によりベーシックプランで部門別会計への自動配賦はできなくなったことを考えると、部門別会計を検討するならマネーフォワードクラウドの方が向いているかもしれません。
クラウド型会計ソフトの弱点と各社の対策
クラウド型会計ソフトの弱点として、レスポンス時間の遅さが挙げられます。取引入力ごとに登録ボタンを押して、ネット回線を通してクラウド上に登録していくとなると、どうしてもインストール型会計ソフトより時間がかかります。１つ1秒もかからないとは思いますが、何百という数の取引を登録していくとその体感時間は大きなものになります。
自動提案機能は便利ですが、確認作業→登録ボタンを押す→登録、という流れの繰り返しとなるため、レスポンス時間の問題は大きいです。２社それぞれ、別の方法を用いてこのレスポンス時間の問題を緩和させようとしています。
・freeeの自動登録機能
freeeの独自機能として、自動登録機能があります。自動登録機能とは、「登録」までを自動化するというものです。以下に作業量の違いを書きますが、どちらが楽かは一目瞭然です。
― 通常のやり方で登録をするとき －
ネットバンキングの情報を取り込む → 推測された勘定科目・摘要等をチェックする → 必要なら訂正入力を行う → 登録ボタンを押す → （レスポンスを待つ）→ 取引登録完了
― freeeの自動登録機能を使っているとき －
ネットバンキングの情報を取り込む → 登録完了
このように登録までを自動化してしまうのがfreeeの自動登録機能です。これは、規則的な収入・支出に大変便利です。例として毎月の水道料金を口座引き落としで支払っている場合などが挙げられます。取引登録時に、登録ボタンの上にある「自動化」をチェックするだけで、次回からは自動登録されるようになります。
・マネーフォワードの一括登録機能
登録時間を短縮するための工夫として、一括登録機能があります。freee、マネーフォワードクラウドともそろえている機能ですが、freeeではプロフェッショナルプランでのみ使える機能になります。料金差を考えると、マネーフォワードクラウドの特徴といって差し支えない機能だと思います。
マネーフォワードクラウドはUIがシンプルなデザインなので、取り込んだデータを同時にたくさん見ることができます。だいたい1画面に15取引ほどが同時に表示されるイメージです。「連携サービスから入力」という画面で取引の一覧を見ると、取引の左端にチェックボックスがあるので、登録したいものにチェックをいれて、一括登録ボタンを押せばまとめて仕訳登録をすることができます。レスポンス時間は１つの取引を登録するよりは時間がかかりますが、１つ１つ登録ボタンを押して登録するより断然早いです。
料金プラン改定等から考える各社の方針の違い
・freeeは2020年2月に料金プランの大幅改定をしている
freeeは、2020年2月に料金プランの大幅な見直しを実行しました。その改定内容が注目を集めました。きっかけは、機能の一部が法人ベーシックプランで使えなくなったことでした。料金プランの項目を見ていただければわかる通り、freeeは法人向けに３つの料金プランがあります。最も申込者が多いベーシックプランとその上位互換であるプロフェッショナルプランを比較すると、10倍の料金差があることがわかります。マネーフォワードクラウドにも、マネーフォワードクラウド会計plusという名称で、月額29,800円～というプランがあるのですが、別サービスというような見せ方になっているのに対して、freeeは同一サービスの機能アップという位置づけという見せ方に見えます。
2020年2月の改定により、これまでベーシックプラン（47,760円/年）で使えていた配賦機能・自動消し込み機能等の13機能が、プロフェッショナルプラン（477,600円/年）でしか使えなくなりました。この改定を、「今まで通り使いたければ10倍の利用料金を払ってプロフェッショナルプランを申し込んでくださいね」というメッセージと解釈した利用者が多くいたようです。
実際、これにより多くの企業が影響を受けています。NPO法人や社会福祉法人のような拠点別のレポートが必要な法人は、freeeのみを使い続けるならばプロフェッショナルプランにせざるを得ません。細かい管理を希望する会社様によっては、freeeは高いよね、という方もいらっしゃいます。
会計ソフトは簡単に移行することが難しいもの。いくら他社との互換性を謳っていても、実務的な負担を考えると頻繁に変えることはできません。会計ソフトは便利ですが、このような改定があることも想定した上で使用しなければいけない、ということに今更ながら気づかされた方もいらっしゃったものと思います。
・マネーフォワードクラウドは2019年6月、2020年6月に料金改定
マネーフォワードクラウドも2020年6月に個人の料金プラン改定がされています。こちらは実質的な値下げであり、そこまで注目はされなかったように思います。
また、マネーフォワードクラウドは2019年6月にも料金プランの改定を行っています。この時に現在のような会計領域と人事労務領域をセットとした料金体系になりました。この料金体系の改定時は、会計領域のみ使用していた事業者にとっては値上げとなったため批判的な意見もみられました。
これらの改定から、2社の今後の方針についてどのようなことが考えられるでしょうか。
以下に少し考察させていただきます。
・freeeの料金プラン改定にターゲット層の変更意図が感じられる？
freeeのもともとの料金プランを見る限り、中小企業から大企業まで幅広い顧客層をターゲットにしているように感じられます。
しかし、今回の料金プラン改定によって、今までより少し規模の大きな会社向けにターゲット層を変更してきたのではないかと考えられます。freeeは他社の会計ソフトに比べ、ERPソフトとしての側面を強く持ち合わせているので、その特徴を一定規模以上の企業向けに生かす方向に舵を切ったと考えられるということです。
これは、2018年11月に連結決算キットの提供を開始したこととも辻褄が合います。子会社でfreeeの会計ソフトを使っている場合、子会社の試算表を自動で収集・連結修正し、グループ経営における連結決算業務の負担を減らすツールとされています。実力は未知数ですが、確実に今後のfreeeの方向性を表していると思います。
また、上場したことも、今後の方針に影響を与えているかもしれません。先行投資が大きいためかなりの赤字であることが以前から公表されており、懸念材料の一つとされていました。上場する以上は当然、投資家から収益改善が求められますので、料金プランを見直すことになった原因の一つとなったものと思います。
以上から、今後、値上げを含むプランの見直しがない、とは考えづらいということです。Freeeに限らないことですが、プラットフォームを利用する以上はこのようなリスクと付き合い続けていく認識は必要になります。
・マネーフォワードクラウドの料金改定からはターゲット層の変更は感じられない
個人向けの料金プランについては値下げの傾向があることから、小規模事業者も含む幅広い層へ向けてシェア拡大を図っていると考えられます。
法人については値上げもありましたが、最大でも2倍程度であること、また、使える機能を増やした（人事労務領域も強制的にセットとした）ことから、ターゲット層を変更したという印象は受けません。2019年6月の変更は、むしろ従来のターゲット層に向けて、使い方の変更を促しているような印象を受けます。
freeeと比較すると、一定規模以上の企業向けにはマネーフォワードクラウド会計plusに任せた上で、マネーフォワードクラウド会計としては、今までと同様の弥生会計等と競合するような小規模層を引き続き取り込もうとしているような印象を受けます。もちろんマネーフォワードクラウドが、今後値上げする可能性も十分にあると思いますが、これまでの方針を見る限りでは、より小規模事業者に振っているような印象はあります。
その他の特徴について
データの自動取得について
・オンラインバンクについて
上記で当然のようにお話していましたが、freee・マネーフォワードクラウドともに、銀行口座・クレジットカードのデータを取り込むことができます。 オンラインバンクについては、freeeが3,336行に対応、マネーフォワードクラウドが法人用2,135行、個人用1,153行に対応しています。対応オンラインバンク数ではfreeeが少し多いようですが、こちらはご自身で利用している銀行が対応しているかを確認する程度にとどめ、あまり実質的はないような印象です。
freeeの１つの特徴として、ジャパンネット銀行との連携が挙げられます。
連携振り込みという機能なのですが、「請求書を登録」 → 「仕訳が自動で完成」 → 「請求書の内容から、ネットバンキングを通じて自動振り込みされる」 というシステムです。経理業務の負担を軽減しようという、freeeらしい自動化の仕組みといえます。
・クレジットカードについて
freeeは136社に対応、マネーフォワードクラウドは142社に対応しています。こちらもご自身のお使いのカードが対応しているのかを導入前に確認する必要があるという程度の認識でよいかと思います。
クレジットカードの取り込みについては、データを取り込めるタイミングに若干の違いがあります。freeeは支払いが確定したタイミングで取り込みが行えます。一方、マネーフォワードクラウドでは、クレジット会社が取引を把握した時点で取り込むことができます。カードをよく使うけど資金繰りを細かく把握しておきたい、という場合にはマネーフォワードクラウドの方が、あっているかもしれませんね。
・データ同期機能は2社とも優秀
クラウド会計として重要なのは、データの取り込み精度や同期エラーの問題です。この点は、トップの2社というべきでしょうか、取り込みにおけるストレスはあまり感じません。
・レジとの連携について
POSレジアプリのAirレジ等は、freeeやマネーフォワードクラウドと連携することで、日次の売上データが自動で取り込まれます。飲食店等のレジを使用する業種の場合は、導入を検討することで経理業務負担が軽減されそうですね。
操作性
クラウド会計ソフトですので、どちらもブラウザ上で作業することになります。
2社ともPCプラウザが基本です。WindowsでもMacでも使うことができます。PCブラウザが基本なので、スマホでの操作はあまり現実的ではありません。freeeはスマホアプリを出しているので、取引頻度が少ない小規模事業者であればスマホアプリを活用した経理も可能かと思います。
まとめ
以上、freeeとマネーフォーワードクラウドの2社について書かせていただきました。各社複数のプランがあり、一言で特徴をいうのは難しいです。正直なところ、それほど取引数が多くない個人事業主の方や、今から事業を開始しようとしている法人様については、好みの問題と考えても差し支えないと思います。一方で、今すでにインストール型の会計ソフトを使っている会社にとっては以下が大きな判断材料になると思います。
freee
・請求書等の発行、入金管理、支払業務、経費精算等をfreee上で行い、業務フローをfreeeに合わせられる会社
マネーフォワードクラウド
・従来の会計ソフトとのUIをあまり変更しないでクラウド会計のいいところを取り込みたい会社
是非、ご自身に合った会計ソフトをご検討ください。